世界経営幹部意識調査「コロナ禍からの回復に向けて」CEO版

世界経営幹部意識調査「コロナ禍からの回復に向けて」CEO版

世界のCEOが回復と成長を同時追求～付加価値を向上させる経営戦略を志向

公益財団法人 日本生産性本部は3月8日、米国コンファレンスボード（TCB：The Conference Board, Inc.／ニューヨーク／President & CEO：Steve Odland）と協働した「世界経営幹部意識調査『コロナ禍からの回復に向けて』」から、2021年にビジネスに影響を及ぼす外的要因や重点的に取り組む経営課題、自社の成長に必要な変化等に対する経営幹部の意識を分析し、公表しました。本調査は、提携先であるコンファレンスボードが1999年より年次調査として行っている「世界経営幹部意識調査（英語名：C-Suite Challenge）」に、当本部がリージョナル・パートナーとして参加しているもので、グローバル視点での生産性課題の解決に向けた国際連携活動の一環となります。

今回の調査は、各国の経営幹部を対象に米国大統領選挙後の2020年11～12月に実施し、世界41か国1,538名（うち日本は186名）より回答を得ています。日本生産性本部は、日本国内での調査とともに、全世界CEO 909名（日本118名含む）を抜粋し、日本と米国、ドイツのCEOの特徴を比較・分析した日本分析レポートをTCBとともに作成しました。

日米独CEOの主な特徴、詳細はこちらから