会員月例研究会 ご案内（２０１８年9月25日）

2013年9月、オックスフォード大学のフレイ＆オズボーンの2人は、「米国において10～20年に労働人口の47％が機械に代替されるリスクが70％以上」という推計結果を発表しました。「47％は本当か？」と世界中の専門家が疑問を持ち、「雇用の未来」に関する研究ブームが巻き起こりましたが、日本だけが無感心でした。世界中から数百本の論文が発表され、将来の雇用の姿は、ほぼ予測がなされ、今後取るべき「対策」も明らかになりました。他の先進国は、既に「対策」に着手していますが、日本だけが蚊帳の外にいます。
インターネット元年（1995年）から今までの約20年間、日本の電機業界は、世界のグロール競争に負けて壊滅的な打撃を受け、多くの地方工場が閉鎖され、下請けも倒産しました。このまま何もしなければ、他の業種も同様の事態となることも予想されます。日本の産業界は、危機感を持って、第4次産業革命の戦いを勝ち抜かなければなりません。今回の会員月例研究会では、第4次産業革命を勝ち抜くために求められる能力について、日本生産性本部 岩本晃一上席研究員よりお話しいたします。