公益財団法人 日本生産性本部の余暇創研は、9月30日に発行予定の『レジャー白書2020』の概要を公表しました。レジャー白書は、余暇活動調査等をもとに、わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録している唯一のもので、1977年の創刊以来通算44号目となります。

なお、『レジャー白書2020』は2019年の余暇活動を取りまとめたものですが、新型コロナウイルス感染症によりレジャー産業を取り巻く環境が大きく変化したことから、2020年に入ってから緊急事態宣言が解除された5月までのコロナ禍の影響と今後の課題について、巻頭で特集しました。「密」を避けるキャパシティ抑制や移動の制約を受ける中でも、オンライン活用や新たな人材確保・育成のための雇用条件向上に向け、さらなる高付加価値化と生産性向上が必要、と総括しています。

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